小林ゆきBIKE.blog

今年もマン島TTレースの季節がやってまいりました。

わたしは5月23日～6月14日(現地)の日程でマン島に来ています。

今年もTTレースの記事は「バイクのニュース」さんに寄稿いたします。

さっそく、第一弾の記事

「【現地】2週間の長丁場！ 2023年の「マン島TTレース」は日程が大幅に変更」

が掲載されました。

こちらの記事はヤフーニュースにも配信されます。

【現地】2週間の長丁場！ 2023年の「マン島TTレース」は日程が大幅に変更(ヤフーニュース版)

1996年から27年目。マン島研究の知識を活かした解説をくわえながら記事を書いていこうと思います。

※メディア/メーカーの皆さまへ
写真・動画で取材対応が可能です。お気軽にお問い合わせくださいませ

「中免（ちゅうめん）」復活：免許と車両の種類／区分のねじれ解消へ

この秋、正式に「中免（ちゅうめん）」の名称が復活する。

現在、二輪車の種類／区分は、車両については「道路運送車両法」、免許制度など道路を走るための規定は「道路交通法(道交法)」で定められているが、排気量ごとの名称がまちまちでわかりにくい状態が続いている。

例えば、いわゆる125ccクラスの二輪車は道交法の車両の区分は「原動機付自転車(原付)」、運転免許の種類は「普通二輪車免許(小型限定)」、車両の種類は道路運送車両法で「第二種原動機付自転車(原付二種)」とまちまち。

また、免許の区分上は普通二輪免許で乗れる125cc超～400cc以下の二輪車は、道路運送車両法では排気量125cc超～250cc以下が「二輪の軽自動車(軽二輪)」と250cc超が「二輪の小型自動車(小型二輪)」に別れていて、前者は車検なし、後者は車検が必要となっている。

さらに、「大型二輪」と呼ばれる道交法上の免許の種類と車両区分に対して、道路運送車両法上は「小型二輪」という分類となり、こちらもわかりにくくなっている。

このように文章で書き並べると余計にわかりにくく、表組として図で表したいところではあるが、作成するのが面倒なのであえて文章で説明してみた。

さて、今回の道交法と道路運送車両法の改正では、有識者会議の議論を元に、一挙に種類や区分と名称を整理し、さまざまな規制を緩和する方向で進められている。

大きな変更点は、「中免(ちゅうめん)」の呼称の復活だ。

1996年に道交法が改正され「チュウメン」が消滅したにも関わらず、何度警察庁が「チュウメン撲滅キャンペーン」を行ってもその概念と呼び名が廃れることはなかった。
27年もの長きにわたり、ライダーに染みついた「チュウメン」の呼称は、各都道府県の運転免許センターにおびただしい問い合わせの手間をもたらし、交通取り締まりの現場で警察官に混乱を招いていた。
業を煮やした警察庁はこれに折れる形で今回、「チュウメン」の呼称を復活。

これにより、二輪車の種類と区分は道交法も道路車両運送法も以下の3区分に変更になる。

「小型二輪」(原付より改称、125cc以下)

「中型二輪」(普通二輪などから改称、125cc超～750cc以下)

「大型二輪」(道車運法の小型二輪などから改称、750cc超)

なお、現在のところ区分は排気量によるが、ヨーロッパ(*)などの基準に合わせて出力による規制も実施する。

(*:欧州では若年層や初心者に対して乗れるバイクの出力規制がある。)

日本でも欧州A2免許に相当する最高出力35kW以下(約50馬力以下)のバイクは「中型二輪」の区分とすることとし、例えば750cc超のバイクでも出力規制がかかっていればチュウメンで運転可能となる。

逆に、400cc、600ccクラスであっても出力が35kWを超えるバイクは免許取得3年後以降、または大型二輪免許が必要となる。

今回の法改正で廃止となる原付免許は、旧原付のいわゆる50ccと同格の出力であればこれまでと同じく筆記試験＋義務講習で免許取得可能だ。

車検については、中型二輪区分は全て必要となる。いわゆる250ccクラスは新たに「認定車検制度」が設けられ、認証工場による車検の受験と認定が可能となる。

ここまで、二輪界にとって大きなニュースのような雰囲気で書き綴ってみたが、もちろんこれは4月1日恒例の大嘘である。
よかったらバックナンバーも参照されたし。

かなり前に4月1日エイプリルフール用に準備していた嘘記事です。
こういった状況であり憚られますが、いちおう蔵出しします。

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道路交通法を知って交通安全！
国民皆免許キャンペーン発足、原付と小特の試験手数料1500円を先着500万人に助成

ざっくりいうと……
●先着500万人に原付と小特免許の試験手数料1500円を助成

自動車工業協会と警察省は、道路交通法の知識を国民に知らしめ効果測定としても効力のある国家試験、原付免許または小型特殊免許の試験手数料1500円を先着500万人に助成するキャンペーンを実施する。

今回のキャンペーンは、いまだ学校教育で正規課程として組み込まれていない道路交通の知識を免許取得のための勉強によって身につけ広めて安全運転につなげること、また年々減りつつある16～19歳人口の免許取得率を上げること、運転免許を持っていない高齢者も写真付き身分証明書として使えるなどのメリットがあり、官民協力のもと始まるキャンペーンだ。

先着500万人という数字は、16歳から19歳と、60代の運転免許を持っていないほとんどの人口をカバーするものだ。

試験手数料は試験の合格・不合格に関わらず助成されるが、1回目の受験に限られるとのこと。
また、運転免許交付手数料と原付の義務付け実技講習料は自己負担となる。

現在、原付免許を取る高校生が激減し、進学しても経済状況などから大学在学中に四輪免許などを取得する若者層は減っている。これに対し、警察省では若年層の自転車の事故が減らないのは十分な道交法の知識が若年層に備わっていないからではないとみており、3ない運動撤廃などを教育関係者に働きかけている。

今回のキャンペーンは、試験を受けるだけなら道交法の知識を試すちょっとした腕試しになるし、小型特殊免許なら筆記試験だけで運転免許が交付されるので、もっとも手軽に身分証明書を取得することができるとして、官民協力して推進される。
また、小特であれば実際に道路で運転できる車両を所有している世帯は限られ、身分証明書としての機能が期待される。

助成に関して、原付や小特免許であっても、将来的に二輪四輪に関係なく道路交通で運転するという行為の入口となり、交通安全にもつながるため、二輪や小特製造メーカー以外の四輪メーカーも協力することとなっており、助成金の75億円は自動車工業協会から支出されるという。

また警察省は今回のキャンペーンに対して、試験日の少ない地域では毎日試験実施を推奨、大都市圏では土日の試験実施、また公共施設や高校などへの出張試験を進めていくという。

正しく法律の知識を身につけているかどうかの基礎的な指針にもなる運転免許。これを機に、「まずは知識＝原付・小特免許」という意味で運転免許取得がステイタスになることを期待したい。

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念のため、上記は小林ゆきによる嘘記事です。が、こんなこと実現したらいいなぁと妄想していることを毎年、4月1日に掲載しています。

細かく固有名詞などを実在しないものに変えたりしております。

よろしければ、歴代4月1日のバックナンバーをどうぞ。

バイクポータルサイトBBBの動画チャンネル、BBB.TV バイク情報動画。

現在は次々に先日まで開催されていた東京モーターショーの動画レポートが公開になっております。

まず第一弾は発売が待たれるホンダのGROM(グロム)50から。

レポートの見どころと言えばやはり……。

ブランディング会社である Interbrand が発表したBest Global Brands2014。

ベスト100が発表された中で、モーターサイクル・マニュファクチャーはどのくらいあるのか眺めてみました。

1952年に許可制で原動機付き自転車免許が創設されて以来、ペーパーテストだけで取得できる“ミニバイク”として親しまれてきた原付規格と原付免許制度。

このたび、パーソナルモビリティ規格と免許が整備されることとなり、同時に原付規格と免許が廃止されることが、国土交通省の発表により明らかとなった。

今回の改正道交法では、道路運送車両法における「原動機付自転車」の規格区分と、道路交通法における「原動機付自転車」の免許区分を廃止し、これまでの原付規格・免許は普通二輪に「原付限定」を創設し、統合させる。

また、原付規格創設以来、50ccという排気量とサイズは変更がなかったが、今回の規格・免許の変更で、排気量アップ、最高時速を60キロに統一、サイズアップと強度増強で乗車定員を自転車と同じ子ども2人までOKという大胆な改革をすることにより、子育て支援につなげる狙いがある。

さらに、これまでの原付区分に加えて、パーソナルモビリティ規格・免許が創設される。これは、トヨタ自動車やヤマハ発動機などが「超小型車」を開発中で市販・普及に向けて法整備を行うが、さらに新たに新設されるパーソナルモビリティ規格・免許は、自転車以上原付未満の自走式乗り物のことで、許可制の運転許可証が必要となる。

この「自走自転車」「自走車椅子」のパーソナルモビリティ規格の乗り物は、歩道も原動機や電動モーターの動力を使って人力を使うことなく走行することを許可することとなった。

ただし、この自走自転車・自走車椅子は最高時速15km以下に規制され、同時に通常の普通自転車や電動アシスト自転車の歩道走行も「徐行」が義務付けられる。
この「徐行」の概念は「時速4km以下ですぐに止まれる速度」という道路交通法の規定が明確に加わる。

略称は現在募集中だが、

「パモ」

「パソモビ」

「楽のり」

などの候補が上がっているという。

新たな「普通二輪原付限定」「パーソナルモビリティ」の詳細については次の通り。

●普通二輪原付限定(略称:新原付)

・最高速度は旧制度の原付30km/hが廃止され、原則60kmに引き上げられる。(一般道70キロ、80キロ規制の道路にあってはこれに準ずる)
これは、超小型車の最高時速規制(原則60キロ、高速道路は乗れない)と合わせ、道路上の速度差をなくすことで事故防止につなげる狙いがある。

・二人/三人乗りが可能に。(ヘルメット着用義務あり)

・6歳未満の子どもに限っては自転車と同様、3人乗りを可能とする。ただし、3人乗りが可能なのは、指定された「3人乗りレーン」のみとされる。国は今後、朝晩のバス専用・優先路や、自転車レーンを中心に、新原付の3人乗りレーンを整備していくという。この乗車定員を自転車と同じ子ども2人までOKにするという大胆な改革は、経済産業省や厚生労働省の要望もあり、子育て支援につなげる狙いがある。

・ただし、複数乗車運転ができるのは免許歴1年以降で、複数乗車運転講習が義務付けになるとともに、複数乗車運転講習受講済み証をナンバー横に掲示義務となる。

・着用可能なヘルメットの規格は従来のJIS規格125cc以下の区分をなくし、従来の125cc以上用の着用が義務付けられる。つまり、ハーフ型、オワン型等は禁止され、ジェット型またはフルフェイス型に限られる。

・なお、原付限定の最高速度規制が緩和されることに伴い、警察庁ではライダーの乗車用ヘルメットの取り締まりを強化していくと言う。具体的には、半ヘル・オワンヘル狩りを行うほか、顎ひもが正しく締められているかどうかも法令で明文化し、取り締まりの対象とする。

・新原付免許は教習所で取得が可能になる。
これまで、ペーパーテスト＋免許取得後講習義務だったのが、実技テストが必須となる。
指定教習所での教習時間は、実技3時間＋座学3時間となり、筆記試験1時間＋技能試験1時間の合計8時間を1日で受講＋受験が可能となる。

・教習料金は、4500円(座学@1500円×3時間)＋9000円(技能@3000円×3時間)＋6000円(筆記・技能試験@3000円×2)＝1万9500円程度とされる。これに、発行手数料等が加わる。

・教習所の座学がオンライン授業化される。
近い将来、指定教習所における座学教習レベルの均衡化と安価化、運転免許取得の容易化を目指して整備を進めているオンラインレッスン化に伴い、新原付の座学教習は全てオンラインレッスンとなる。

・新原付免許はこれまでの原付免許同様、普通自動車免許等に付随される。ただし、普通自動車免許取得時には実技教習時間が1時間増え、ダミー幼児を使った複数乗車教習が追加される。

・二人乗り可能で最高速度が引き上げられることに従い、車体の規格はブレーキやサスペンション、フレームなどを中心に、強化された規格に変更される。

・排気量は従来の50cc以下から80cc以下に引き上げられる。この規格変更は、これまで軽自動車が360ccから550cc、660ccと排気量アップするとともに車体の強化も図られたことによって、安全性が増したことを教訓に、ブレーキやフレームなどの増強に伴い車体重量増となることから排気量も上げられることとなった。

・新原付の排気量が引き上げられることに伴い、従来の250ccと400cc規格もそれぞれ10％増しの排気量となり、275ccと440ccの新規格となる。これは、排気量に余裕をもたせることにより、排ガス規制や騒音規制を容易にクリアできるようになる。

●パーソナルモビリティ(自走式自転車・自走式車椅子)

・これまであいまいだった自走式の乗物に関して新たに法律を整備する。

・パモ規格の主な特徴は、時速30km/h規制をする一方、いくつかの条件をクリアしたパソ車両のみ、歩道や自転車レーンを走行できるようになる。

・パモ規格の条件とは、①ヘルメット着用義務、②前後左右の衝突予防装置装着義務づけ、③灯火類(ヘッドライト、ブレーキランプ、ウインカー)の装着義務、④実技講習の義務づけ、⑤簡易筆記検査の義務づけ、⑥ゴールド免許はなく2年毎許可証更新、⑦自賠責保険義務づけ、などとされる。

・歩道走行時は「徐行」が義務付けられる。また「徐行」とは「時速4km以下ですぐに止まれる速度」と道路交通法に規定が明記されることとなった。

・「歩道上の徐行義務」はこれまでも道交法にあったが、今回の改正道交法ではこれまでの普通自転車に対しても厳格に適用され、警察庁は「徐行狩り」の取り締まりを行う方針を明らかにした。

・セグウェイなどの立ち乗りタイプは、転倒時の頭部への衝撃が大きいため、横二輪型は禁止され、四輪タイプに限られる。

・なお、新原付にあっては徐行義務を守れば歩道走行ができることとなった。新原付以上の二輪車にあっては、重量が重く衝突時の衝撃が大きく、従来通り歩道走行はできない。

●改正道交法施行後の取り締まり民間依託

・自転車の右側通行(逆走)、自転車の信号無視、自転車のヘルメット装着(特に二人乗り、三人乗り時)、二輪車のオワン狩り・半キャップ狩り、歩道上の徐行義務、以上の違反に関しては駐車取り締まり同様、民間依託することとなった。

というわけで、マン島関連ニュースその1。マン島TTレースで現役最多勝を誇るジョン・マクギネス選手(今年もチーム無限の神電参で電動バイククラスTT Zeroに乗ります)がトレーニング中、右手舟状骨を骨折した模様。TTには間に合わせるとのこと。

— 小林ゆき (@yukky_rt) 2014, 3月 19

その筋のオーソリティにかかっているということなので、なんとか間に合わせるのではないかと思います。

ジョンさん、ヒマなのかツイートが激しいですね～。

マン島関連ニュースその2。第2回TTXGP(TT Zeroの旧称)で優勝したこともあるマーク・ミラー選手(米)は今年のTT ZeroはイタリアのVercarmotoに乗るとのこと。これはTT Zeroの絶対王者MotoCzysz(米)が今年は参戦しないことを意味します。

— 小林ゆき (@yukky_rt) 2014, 3月 19

モトシズのオーナー、マイケル・シズさん(息子さんの方)が昨年は病気療養中とのことでマン島にいらっしゃいませんでした。
そのあたりの関係もあるのかもしれませんが……。

でも、最近、

@mattpeulen: @elonmusk @TeslaMotors & @MotoCzysz-Tesla & MC lead their industry in design/performance..could partnering be beneficial? #Word

— MotoCzysz (@MotoCzysz) 2014, 3月 15

このようなツイートを発信したりもしているので、何か別の企みがあるのかもしれません。

いずれにせよ、無限神電参のライバル不在なのはたいへん残念です。

トライアンフは、2015年に日本も含めグローバルマーケットに向けて250ccシングルのスポーツモデルを導入することを発表しました。

東京モーターショーでも話題だったホンダのCB1100EX。

バイクブームこじらせ女性ライダー～～からのCB1100EX

こちらのエントリーや、

【お知らせ】HONDA「CB1100EX」東京モーターショー2013動画レポートが公開されています

こちらの動画レポートで紹介しておりますが。

市販予定とのことでしたが、ようやくホンダから正式に発売日や価格が発表されました。

発売は2014年2月20日(木)から。

気になる価格は……。

各地の名物や象徴するもの、ゆかりのものなどをモチーフに入れた、いわゆる“ご当地ナンバー”。

乗用車用や軽二輪・小型二輪用はまだ実現していませんが(オリンピック記念ナンバーを計画中との報道も)、原付用のご当地ナンバーが流行っています。

ご当地ナンバーのまとめは、「日経研調べご当地プレート」に詳しいです。

さて、市制60周年記念事業として千葉県の佐倉市では、佐倉市内在住の漫画家モンキー・パンチ氏の作品『ルパン三世』をモチーフにご当地ナンバープレートを発行するそうです。

発行は、2014年4月1日から、原動機付自転車とミニカー向けに限定3,000枚を交付するとのこと。

アニメ柄のご当地ナンバーは珍しくありませんが、佐倉市のご当地ナンバープレートはさらに、

「反射材で加工されています。車のライトなどが当たるとルパンの顔等がキラリと光り、サーチライトの眩しい光に照らし出されるルパンの颯爽とした雰囲気を再現する工夫」

がされているとのこと。

さらにさらに！

なんと、バイクでなかなか実現していない「希望ナンバー」を受け付けるとのこと。

恐らくなんですが、バイクでの希望ナンバー制度を実現するのは、佐倉市が日本で初めてなのではないでしょうか。

「・489」で、4(スー)8(パー)9(カブ)、なんていいかもしれませんね。

以下、ご当地ナンバーの希望ナンバー受け付けについて、佐倉市のサイトから丸ッと概要を。

詳しくはリンク先でご確認ください。